ブラック企業 社畜批判

年間休日80日以下・4週6休の会社は紛れもなく違法な底辺ブラック企業だ!

年間休日80日以下、4週6休の会社

 

年間休日80日以下の会社というのはハロワの求人なら割と見かけることがあります。

普通であればこういった会社は絶対に応募することは無いのですが、

外部から圧力をかけられたりして就活に焦っている場合、

つい選んでしまって痛い目に遭った方は私以外にも数多く存在するはず。

 
Hiroki
実際に私は年間休日77日・年収200万円というトンデモナイ会社に2年間在籍していたことがありました。
 

休みが少ない環境下でも1時間程度のサービス残業・早出が毎日のようにありましたし、

先輩や上司に至っては夜21~22時まで残業していたこともあったので、

休みが少ないからといって定時に帰りやすい説は嘘であることを身をもって実感しましたよ。

 

結論を言うと、年間休日80日以下の会社は抜け道を探ってうまい具合に労働時間を延長させていることがあるので、紛れもない底辺ブラック企業だと判断しても良いです。

 

緊急事態宣言による営業自粛が活発化している今のご時世、

休日数を上げようとせずに現場で働かせるのは明らかにヤバイとしか言いようが無いので、

休日数が少ない会社は最初から意地でも選ばないようにするか、倒産する前に退職しましょう。

 

今回は年間休日80日以下の会社について書いていきます!

 

こんな方におすすめ

  • 現在就職・転職活動を行っており、年間休日80日以下の会社はヤバいのかどうか気になっている方
  • 年間休日99日以下の会社に在籍しており、休みが少ない環境にうんざりしている方
 

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4週6休・年間休日80日以下の会社は特別休暇・祝日が全く無い!

年間休日80日以下のシフト表

 

まず、就職活動や転職活動を行っている方の為に、年間休日80日以下の会社は具体的にどんな仕事環境になるのかについて書いていきます。

 

実際に私は年間休日77日・月6休みという会社で2年間働いていた経験があるので、

年間休日80日以下の会社はどれくらい過酷な環境なのかについては肌身を持って実感しています。

 

休みが極端に少ない前職では具体的にどんなことが起きたのかというと・・・

 

年間休日77日の会社の休日事情

  • 土日が5回訪れる月だと月に1度しか土日休みが来ない(土日4回なら隔週)
  • 特別休暇は年末年始の5連休のみ(普通なら6連休だが)
  • ゴールデンウィークや夏季休暇?そんなの無いよ!
  • 祝日?そんなもの知らねぇぞ!
  • 店舗のシフト勤務だと特別休暇が皆無で実質年間休日72日である
  • 店舗で2連休を取ったら10連勤以上させられる
  • 何故か有給休暇が取得しづらい・・・取得率50%以下が当たり前
 

と・・・上記の通り、見ているだけでもクソだと感じるような仕事生活に2年間も耐えていました。

 

私が入社する以前は本社でも年間休日72日の日常が続いていたそうで

 

「新卒採用の強化の為、待遇を改善しました!」

 

とか言いつつも年間休日77日の条件を入社時に総務から提示された時は・・・

 
Hiroki
いや!それ改善したと言えるのかよ!せめて年間休日105日以上にしようぜ・・・
 

という思考で頭がいっぱいになりましたよ!

 

特に土日が5回訪れる月は「隔週休み」という法則を無視してまで、

土日休みを月1回しか与えてくれないという現象が毎回のように発生した時は、

流石にヤバイとしか思えませんでした。

 

せめて年間休日90日以上なら土日休みを月1回しか与えないという暴挙はしないと思われますが、

年間休日80日以下なら月に土日が5回訪れる月は地獄のように感じてしまいます。

 
Hiroki
完全週休2日制で祝日もしっかり取れているのなら、逆に土日が5回訪れる月は天国だろうね・・・
 

このように特別休暇・祝日はおろか、土日休みすら取ることも困難なので、あなたが想像している以上に辛いことは確かです。

 

「休みが少ないから何とかなるだろう!」

 

と思い込んで闇雲に入社したら、間違いなく後悔することになります!

連休が取れないのに加え、次頁から紹介するようなブラックな事例も当然含まれていますので

 

「休みが少ない分労働時間も少ない」

 

といった現象は絶対に無いと思うようにしてください!

 

年間休日80日以下は労働基準法上違法ではないが・・・

年間休日が異常に少ない会社は違法ではないのかについては、最低でも法定休日分(年間52日)の休日数を設定したら違法ではないという見解が多いのは周知の事実だと思います。

 

労働基準法第35条の見解からしてみると、毎週1回の休日を与えなければならないということは定められていますが、週休2日以上与えなければならないという規定は定められていませんからね。

 

第三十五条 使用者は、労働者に対して、毎週少くとも一回の休日を与えなければならない。

② 前項の規定は、四週間を通じ四日以上の休日を与える使用者については適用しない。

引用:労働基準法

 

労基法違反でないと分かった以上、休みが少ない会社に対しては理不尽を感じるはず。

 

今どき週1休みの会社なんて労働者のプライベートを全く考えていない証拠ですし、給料が多いのならまだしも、休みが少ない大多数の職場は現場仕事で給料が少ないなんてマジで嫌ですしね。

 

しかし、年間休日数自体は違法では無いとしても、労働時間の面においては労基法をガン無視しているパターンが非常に多いです!

 

コレについては次頁から解説していこうかなと!

 

休憩時間の割増と早上がりで1日8時間労働に取り繕うので害悪極まりない

休憩時間を増やすような経営者が考えそうなこと

 

労働基準法第32条で週の労働時間を40時間以内に抑えなければならないという規定がある以上、

休日を減らした分、労働時間を減らさなければならないことになっています。

 

この規定を律儀に守っているようであれば、

休日数を減らすというメリットをそこまで受けられることはありません。

年間休日80日以下にしたとしても、完全週休2日と同じ労働時間にするだけデメリットが割り増しされるようなものですからね。

 

そこで汚い経営者はメリットを最大限に受ける為に何をするのかというと・・・

 

就業規則に規定する休憩時間を増やしつつも、休憩時間を時間いっぱい取らせないようにさせる

 

ということです。

 

労働基準法第34条においては休憩時間の下限について定められているものの、上限については特に定められていることはありませんので、たとえ休憩時間が3時間であったとしても労基法違反とはなりません。

 

労基法上は、坑内労働者について休憩時間を含めて労働時間を算定する例外はありますが、休憩時間の上限というものはなく、下限のみが定められています。

ですから、休憩時間に完全に自由な利用が許されているのであれば労基法上は問題ないということになると思います。

もちろん、休憩とは名ばかりで実労働させている実態があるなら、残業代が発生します。

引用:弁護士ドットコム

第三十四条 使用者は、労働時間が六時間を超える場合においては少くとも四十五分、八時間を超える場合においては少くとも一時間の休憩時間を労働時間の途中に与えなければならない。

② 前項の休憩時間は、一斉に与えなければならない。ただし、当該事業場に、労働者の過半数で組織する労働組合がある場合においてはその労働組合、労働者の過半数で組織する労働組合がない場合においては労働者の過半数を代表する者との書面による協定があるときは、この限りでない。

③ 使用者は、第一項の休憩時間を自由に利用させなければならない。

引用:労働基準法

 

上記の条文の抜け道を上手く利用し、休憩時間を敢えて多めに設定しつつも、

同調圧力や汚い正論の押し付けによって自発的に休憩を早く上がるように強制し、

休日数が少なくとも1日あたりの労働時間が8時間以上となるように調整しているのです。

 

休憩の早上がりを強制するようであれば当然時間外手当が発生するのに加え、

労基法第34条違反として6か月以下の懲役・30万円以下の罰金の対象となるのですが、

サービス早出と同様に労基署の取り締まりや監視が緩い上に、

新入社員の給料だと弁護士を呼んで請求したとしても弁護士費用で赤字になるか、

せっかく貰った時間外手当が弁護士費用によって最低賃金を割ってしまうパターンが発生する為、

泣き寝入りするか黙認状態になっているのが非常に厄介な点です。

 
【90分・2時間】休憩時間を取り過ぎる会社はブラック企業だと断言する!
90分以上休憩時間を取る会社はブラック企業の確率大だ!

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また、休憩時間が1時間だとしても、上司や先輩が休憩を時間いっぱいまで取らずに早上がりするようなケースも目立ちます。

 
Hiroki
実際に前職の休憩時間は1時間だったのですが、以下のような事例が普通に起こっていましたよ・・・
 

私や先輩・上司達の休憩時間について

  • 店舗の先輩達は昼食を取った後にすぐ仕事に戻った(大体20~30分が多かった)
  • バイヤーの女性はなぜか定時後に休憩を取り、10分程度で食パンを食べた後に仕事に戻った
  • 休憩時間を50分以上取ると「遅い!」とか言われる上に早く戻った先輩を見習うように指導される
 

部署によっては休憩時間をギリギリまで取ったとしても何も言われることはありませんでしたが、

全ての店舗や部署の先輩や上司達は何故か30分以内で仕事に戻っていたので・・・

 

「部下を持たない立場ならまだ許されるが、部下を持ったら見本として休憩時間中であっても仕事に戻るようにしろ!」

「皆我慢しているのだから、お前も休憩時間中に仕事に戻れ!」

 

と・・・暗に言われているような感が半端ありませんでしたね・・・

 

私が1年目の頃は50分~1時間取っていたのですが、

こういった同調圧力のせいで2年目は休憩時間を30分しか取れなくなったほどです。

 

このように、休憩時間を犠牲にする分、1日あたりの労働時間の減少のデメリットを上手く抑えているという訳です。

 

こういった事情がある以上、たとえ年間休日が80日以下自体が違法では無いとしても、

労基法をガン無視しているようなブラック企業だと断言出来るのです。

 

サービス残業・早出、日あたり30分単位の残業代の要素も付属している

労基法違反だけど取り締まりが薄いもの

 

1日あたりの残業時間については、1分単位で正確に集計されなければいけません。

30分単位はもちろん、15分単位でも違法です。

引用先:ベリーベスト法律事務所 金沢オフィス

 

年間休日が少ない会社が抜け道として使っているのは休憩時間だけではありません。

 

中小企業で良くありがちな例

  • 1時間程度のサービス早出や残業をさせる
  • 日あたり30分単位の残業代しか請求出来ない
  • 残業代を請求する際は会社側に申請書を送らなければならない
 

など・・・弁護士が口をそろえて「違法」と主張するような行為も行っていることがあります。

 
残業申請
面倒な残業申請のせいで残業代を請求しにくい会社は定時に帰れ!

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中小企業勤務であれば、上記のような不利益な行為を受けるのは良くあることでしょう。

 

せめて年間休日125日以上・完全週休2日制であればマシな方なのですが、

休日が少ない会社で上記のような行為を行っているのなら、年単位で考えれば時間をかなり無駄にしてしまうことになります!

 

コレらも労基署の監視や取り締まりが緩い項目であるのは言うまでもありません。

おかげで1日あたりの労働時間が休みが多い場所と比較して少ないどころか逆に多いというね・・・

 

休みが少ないのに有給休暇・残業代の請求を邪魔してくる

上司に有給申請する社員

 

休みが少ないのであれば、その分有給休暇や残業代が出るようにして欲しいところなのですが・・・

 

「休みが少ない会社に入った時点でお前は価値が無い人材だ!」

 

と言われるかの如く、休日数が多い会社と比較して有給休暇や残業代が請求しにくい環境となっています。

 
Hiroki
実際に前職では有給を50%以上取るような社員は誰もいませんでした。
 

たとえば有給を断られた際や、サービス残業や早出に関して異を唱えると・・・

 

「アンタが仕事を早く終わらせないのがいけないんでしょ?」

「あなたは権利を主張するほど会社に貢献しているの?していないよね?」

「正直今の状態のあなたは会社にとって邪魔な存在だ!嫌なら辞めても構わんよ」

「それが嫌だと思うのなら今は死ぬ気で頑張るしかない」

「権利を主張する前に義務を果たせ!」

 

とか何かしら正論を押し付けて必死に労働者の権利を邪魔をしてくることがあります。

 

コレは権利の上に無理やり眠らせようとしているのと同じようなものですし、

有給取得やサービス残業・早出を拒否した際に上司から上記のような言葉を投げかけられたら、

即刻関わるべきではないクソ上司だと認定しても良いくらいです。

 

こんな言葉に屈して権利を行使しないとなれば、

それこそ休みが少ないブラック企業を好き放題させてしまうことになります。

 
Hiroki
ぶっちゃけ「権利を主張する人ほど仕事が出来ないヤツが多い」とか負け惜しみで嫌味を吐いたり、レッテルを貼ろうとする風潮も大概だと思うけどな。
 

仕事の成果に関わらず、法律上で定められている権利は誰にだって主張出来るようなものです。

 

確かに利益を生み出さない入社3年目までの社員に対しては

 

「権利を主張するな!」

 

と言いたくなる気持ちは分からなくも無いですが、

流石に入社3年目まで働き続けたら会社に利益を与えるような人間になりますから、

これから長期間利益を搾取することを労働者に期待している以上は・・・

 

権利を主張する部下と反論する上司

 

と思わず発言したくなりますよね。

 

定額使い放題で従業員を利益を搾取して恩恵を受けているのに、都合が悪くなった時に限って権利の行使を邪魔してデメリットを無理やり掻き消そうとするのは明らかに不公平としか言いようがありません。

 

休憩時間を取らせる気がない上に、

30分単位の残業やら請求しがたい短時間のサービス残業・早出を押し付けるのに加え、

有給休暇や残業代の請求の権利すら与えてくれないのは、

働く価値のないブラック企業だと即刻判断しても良いくらいです。

 
Hiroki
年間休日77日である私の前職は言うまでもなく上記の3つの要素が含まれていましたよ。
 

特例措置対象事業場制度で週44時間労働を合法化していることもあるぞ!

特例措置対象事業場

 

年間休日が80日以下の会社であれば、ほぼ確実に週44時間労働を採用しています。

 

週44時間労働を例外的に認める制度のことを特例措置対象事業場制度というのですが、

コレを採用しているような会社はたとえ条件に該当していたとしても、

約2割程度の会社しか採用していません。

 
週44時間労働
週44時間労働を採用している会社は辞めるべきブラック企業の特徴だ!

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この制度は娯楽業や商業・保健衛生業といったシフト制になりがちな会社が採用しており、

10人以下の事業場を持つ会社を対象としていることから、

当然1人あたりのシフトの負担が大きくなります。

 

しかも週に4時間も合法的にサービス残業が認められているようなものなので、

月に16時間もの時間を無駄にしてしまうことがあります。

日本人の平均残業時間は大体20時間程度と言われていますから、

コレをサービス残業で行っているのと同じようなもんです。

 

更にこういった制度を活用しているのにも関わらず、

これでもかというくらい夜遅くまで残業があったり、

サービス残業・早出だって加わることがあります。

 
Hiroki
実際に週44時間労働である私の前職は新人時代は残業は無かったものの、先輩や上司の姿を見ると夜21時~22時まで残業するのが日常的でした。
 

ここまで不利益を押し付けるような存在を「正社員」と呼んでもいいのかと疑わしくなってしまうレベルです!

 
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コレだけ不利益を押し付けているのにボーナスが出ないことはザラにある

ボーナスが出ない

 
  • 休憩時間の割り増し・早上がりの強制
  • 1時間程度のサービス残業や早出、日あたり30分単位の残業
  • 有給休暇や残業代を請求しにくい環境
  • 特例措置対象事業場(週44時間労働)の採用
 

などといった不利益をこれまで挙げてきましたが、

ぶっちゃけこれだけでも相当ヤバイのに、ボーナス無しという条件を付け加えることはザラにあります!

 

年間休日が80日以下の上にこんなに不利益を押し付けられているのにも関わらず、

ボーナスが無いということはもはや「最低賃金のバイト以下」だと形容しても良く、

正社員の肩書を得る為だけに闇雲に就職してしまえば絶対に痛い目に遭います。

 

実際に私の前職の年収はこれだけ不利益を押し付けられていたのに・・・

 

年収200万円の会社

 

という待遇でしたから、トイレで流し忘れた社長のウンコを偶然見てしまったかの如く痛い目に遭いました。

 

クソみたいな待遇の割には

 

「正社員としての自覚を持て!」

 

と言われることが良くありましたし、主体性や当事者意識も過度に押し付けられたので、

バイトの賃金の低さと正社員の責任の重さという両者のデメリットを受けるような気分でしたね・・・

 

しかも、こういったボーナスが出ない会社に限って求人票には

 

「賞与あり(業績による)」

 

と記載されていることがマジで多いです。

 
ボーナス
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就活に焦って休日数が少ない会社に応募した際、

上記の条件によってボーナスが出るという唯一の希望を持ったような状態で

いざ働いた時にボーナスが出なくて絶望した経験を持った方は私だけでは無いはず。

 

せめて4か月分のボーナスがあるのなら、休みが少なくてもまだ救いようがあるのですが、

ボーナスが無いなら働く価値のない底辺ブラック企業だと言っても過言ではありません。

 

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今どき年間休日80日以下の会社なんて5%以下の底辺だぞ

年間休日80日以下の会社の底辺さが分かるグラフ

 

年間休日80日以下の会社に勤めていると

 

「他にも激務で苦しんでいるような人がいるんじゃないのか?」

 

と・・・自分の今置かれている不幸な状況を慰める為に

同じ仲間を探そうとすることがあるのですが、

今どき年間休日80日以下の会社なんて5%以下しか存在していません。

 

実際に厚生労働省の「労働時間制度」の統計を見てみると、年間休日2桁の会社の割合は以下の通りとなっています。

 

年間休日100日未満の割合

  • 年間休日99日以下:20.4%
  • 年間休日89日以下:11.3%
  • 年間休日79日以下:5.0%
  • 年間休日69日以下:1.4%
 
Hiroki
上記の表は年間休日99日以下の場合、89日以下の全ての会社の割合を99日以下の会社の割合に加算して含んでいます。
 

このように、年間休日が2桁の時点で偏差値が40を下回っているようなものであり、

80日以下ともなれば世紀末なヤバイ状態であることが身に染みて実感すると思います。

 

因みに私は同じ仲間を探そうとしていた時期がありましたが、GWやお盆にSNSを見る度に・・・

 

「明日から9連休だぜ!今日の仕事頑張るか~!」

「仕事終わり!明日から9連休でテンションがヤバイんだけどwww」

 

とかいう幸せ自慢系のツイートが大多数を占めていたので、

GWやお盆が無かった当時の私は底辺を実感してしまいましたよ・・・

 

休みが少ない会社なんかで無理に働こうとしても、

底辺を感じることによる劣等感で卑屈な性格になってしまうだけです。

 

年間休日125日の会社と比較すると最低でも500時間以上損することになる

年間休日が少ない会社のデメリット

 

年間休日80日以下の会社を何よりもクソだと思うのが、年間休日125日のまともな会社と比較すると年に500時間以上も損してしまうことです。

 

休日数が少なくて出勤数が多くなった分、

サービス残業や早出の回数が当然多くなってしまいますし、

サービス残業・早出の時間を合わせて1日1時間だとしても、

年間休日数が50日も違っていればサービス残業・早出の時間が50時間も増えてしまうことになります。

 

更に往復の通勤時間やら休憩時間の早上がりも含めると、100~150時間を軽く超えてしまうというね。

 

んで・・・死体蹴りするかの如く50日分の勤務時間(8×50=400時間)を含めると・・・

 

年間休日125日の会社と比較し、年間休日80日以下の会社は最低でも500時間以上損する

 

ことになります!

 

仮に550時間の差があるとすれば、時給1500円だと1年で82.5万円も損してしまいます。

月給24万円の場合は3か月半働かなくても良いくらいです。

 

前者なら大して変わらないように見えるけど、

後者だと阿部高和のチ〇コのサイズ並に凄く大きいものだと見えるはず(ぁ

 

たかだか年間休日50日・1日2時間程度の差くらい平気だと思ったとしても、それくらい無駄にオーバーに働いている訳です。

 
Hiroki
実際に年間休日が77日である前職の年間労働時間は2500時間を超えており、サラリーマンの平均である2030時間を大きく上回っています。(参考:厚生労働省「労働時間関係資料」)
 
2500時間に加え、休みが少ない分の休憩時間の早上がりや片道1時間の通勤時間も含めれば、無駄にした時間はもっとあるという訳か・・・
悩男
 

こういったブラック企業でも就活に焦れば入社したくなる現象もヤバイ

就職活動に極端に焦っているような状態だと、無職や非正規労働を避ける為にブラック企業だと分かっていたとしても入社したくなる現象が発生してしまいます。

 

恐らく世間の「新卒を逃がしたらヤバイ」といった風潮が原因となっているのでしょう。

世間ではやたらと・・・

 

「新卒を逃がしたら後は中小企業しか選択肢が残らない!」

「4年生の冬を過ぎたらもう就活は間に合わないよ」

「空白期間が長かったら転職した際に不利となるからどこでもいいから就職しろ!」

 

という圧力をかけてくることがありますからね。

 

終身雇用という文化が未だに根付いている以上、上記のような価値観を押し付けられ、

世間からの圧力で不本意だと思う会社を無理やり選ぶように強要された結果、

年間休日が極端に少ない会社を選んでしまうのです。

 

上記はヤバ過ぎる現象と言っても過言では無く、やりたくもない仕事で無理やり実務経験を身に着けてしまう上に短期間で離職することがあるので、それこそ転職で不利となってしまうことになります。

 

人間の心理上、短期間であれば痛手だと感じるものの、長期間だとそうとも感じないことがあります。

例えば、一括で購入するのなら高額品を選ばないのに、ローンだと何故か高額品を買いたくなるような心理みたいなものです。

こういった心理が就職活動や転職活動で悪い方向に働き、

上記のような無駄な時間の出費があるのにも関わらず、

年単位で考えればそこまで苦では無いと感じることがあります。

 

それで・・・こういったクソみたいな待遇を押し付けている会社に

 

「新卒を逃がしたくない」

「空白期間を延ばしたくない」

 

といった理由で何も躊躇もなく応募することがあるのです。

 

正直年に500時間以上も無駄にしてしまうくらいなら、こんな場所で無理に正社員にならず、自分の適性に合う仕事を行える契約社員やパートを選択し、資格や実務経験を身に着けつつも、2~3年後に再度転職活動に励んだ方がいいと思います。

 

非正規雇用なら正社員と比較して入社・退職が容易ですし、

その分正社員と比較して自分の適性に合う仕事が見つけやすいです。

 

更に年間休日が極端に少ない正社員よりも待遇が良いパターンが多いので、

就活で焦ってやりたくもない&休みが少ない仕事を選ぶくらいなら、

非正規で下積み期間を身に着けたり、職場を体験するなどをして、

自分の適性に合った仕事を見つけて2~3年後に再度転職活動を行った方が効率的で良いです。

 
Hiroki
前職では自分がやりたいと思ったWEBライターの経験が身につくことが皆無だったので、独立直後は顧客からの信頼(実績)を集める為に半年間タダ働きに近い労働(文字単価0.1円)を続けて大変でしたよ・・・
 

今の会社の仕事が自分の将来に繋がると思うのならまだしも、

世間の風潮や相手の意見に流されて年間休日数が少ない会社を選ぶのは、

中々転職出来なくなってしまう要因となってしまう上に、

後頁で解説するようなデメリットを背負うばかりで何も意味がありません!

 

応募者のニーズを無視している会社はヤバい状況まで追い込まれている

待遇を上げたくても上げられない会社の言い分

 

自社の商品を販売する・開発する際は客のニーズをしっかりと考えるのに、

何故採用する際は20代の就職者・転職者のニーズに応えようとはしないのだろうか?

 

採用活動も優秀な人材を効率よく集める為に応募者のニーズに応えた待遇を用意することは、

お客様に商品を販売するのと同じくらい重要なはず。

 

インターネットやオンライン機能が発達して娯楽や稼ぎ方が多様化した今、

休日を多くしてプライベートの時間を増やすことを重点的とする待遇を用意した方が

応募者が増えることは採用担当のプロである以上、誰にでも理解出来ると思いますが、

敢えて今の20代のニーズに応えず・・・

 

「年間休日77日!土曜日隔週で4週6休です!」

 

とか堂々と宣伝しているようであれば、

そこは今の20代のニーズに応えて待遇を変えるほど余裕が無い会社だと断言しているようなもんです。

 

こういった余裕が無い会社だとどんなに頑張っても自分の収入が上がることがありませんし、

休みの少なさから加齢とともに疲れ果ててストレスが溜まってしまうことなんて目に見えています。

 

更に既存のオワコン事業を変えようとはしない上に、

今のご時世だとテレワークを推進していることがありますが、

それすら導入しようとすることはありません。

 
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そもそも年間休日80日以下の職場は特例措置対象事業場の性質上、現場で働くことが多いので、

テレワークを導入される見込みが無いことが多いですし、コロナ感染リスクが一番高いです。

 

最悪緊急事態宣言で大きな打撃を受けてしまい、

倒産・リストラまでのカウントダウンを味わうことだってあります。

 
Hiroki
因みに前職の店舗は緊急事態宣言が発令しているのにも関わらず、営業を自粛せずに2時間だけ営業時間を短縮して普通に営業していましたよ・・・
 

近年の社会的事情からしてみれば、休日数が少ない会社で働くのは非常に危険だと断言します。

 

休業したら会社が潰れるところまで追い込まれているようなら、

倒産までのカウントダウンが既に始まっているようなものだからです。

 

まとめ:年間休日80日以下の会社は紛れもないブラック企業だと判断しろ!

年間休日52日以上であれば労働基準法第35条違反になることはありませんが、

 
  • 休憩時間の割り増し・早上がりの強制
  • 1時間程度のサービス残業や早出、日あたり30分単位の残業
  • 有給休暇や残業代を請求しにくい環境
  • 特例措置対象事業場(週44時間労働)の採用
 

などといったブラックな要素が沢山含まれていることがあるので、

年間休日80日以下の会社は労基法をガン無視しているようなブラック企業だと即座に判断しても良いくらいです。

 

違法ではない以上、特に問題無いかと思われますが、

やはり休日数を少なくするような会社は存続の為に人件費を意地でもケチりたい思惑が丸見えなので、

結局ブラック企業と言わざるを得ません。

 

それに加えて緊急事態宣言が2021年の時点で2度も発令されているようなご時世、休日数が少ない会社で働くのは非常に危険です。

 

政府から営業自粛を要請されているのにも関わらず、

休業しないのはそれほど追い込まれているということですし、

ましては緊急事態宣言下でも年間休日80日以下の現状が変わらんようであれば、

そこは倒産まで秒読み状態になっていると判断しても良いくらいです。

 

なので、現在就職・転職活動を行っている方は焦ったとしても年間休日80日以下の会社は選ばないようにし、もし休日が少ない会社に在籍している場合は倒産する前に退職することをお勧めします!

  • この記事を書いた人

Hiroki

「クソ上司やブラック企業に立ち向かう全ての方を応援する」というコンセプトの下、社畜には見るにたえない汚らわしい記事を量産しています。

暴言ジイサン入りの介護施設(4か月)▶ゲーセンバイト(半年)▶ブラック転職事業(4か月)▶パワハラ有で年間休日77日年収200万円の中小企業(2年)と「ド」がつくほどの底辺環境を味わう。

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